2022年6月時点において、アメリカ株の時価総額で世界トップ100の企業を調べてみると、ライクインしている日本企業はトヨタしかありません。上位100社の内、そのほとんどがGAFAM(Google, Amazon, Facebook, Apple, Microsoft)やテスラなどで代表されるアメリカの企業で、次にイギリスなどヨーロッパの国々、中国ではアリババや韓国のサムスン電子も伸びています。時価総額トップの企業が社内で使う言語は英語です。

英語で経営が行われており、金融システムや決算書なども全てが英語です。これらの企業との取り引きする為には英語が必要で、その企業の事業内容や今後の経営方針を調べるのにも、もちろん英語で記載されている決算書を読み解く必要があります。

先進国の中で最も高齢化が進んでいる日本では、海外企業との関わりなしでは、国を維持すること自体、非常に困難な状況にあります。社内で英語を主に使っている企業とのビジネスは、避けて通れなくなってきています。

スイスのローザンヌに拠点を置く、トップクラスのビジネススクールであるIMD(国際経営開発研究所)が、世界中の企業に"どの国から人材を採用したいのか"という調査をしたデータ(IMD世界人材ランキング)があります。2018年には日本は29位でしたが、2021年には39位に後退しています。ちなみにアジア圏では、香港11位、シンガポール12位、台湾16位、韓国34位、中国36位です。

最も大きな問題としては、日本人の英語能力です。特に英語でコミュニケーションを取る能力が、他国と比較しても圧倒的に低いという現実です。日本の教養課程では、小学校からずっと英語を勉強していますが、日本人はなぜ話すことが出来ないのかという点について、次回のブログでふれてみたいと思います。